注文住宅の建築に必要な費用の内訳と諸費用

注文住宅の建築に必要な費用の内訳と諸費用

注文住宅を建てる場合に必要となる費用は大きく、土地の購入代と建物の建設費の2つに分けられ、それぞれに諸費用に分類されるものがあります。
土地の購入代には物件の購入代金だけでなく、取引を仲介した不動産会社に支払う仲介手数料や、売買契約書に貼る印紙代、登記に関わる司法書士報酬、不動産取得税などが含まれます。
もちろん、所有済みの土地の上の建物を解体して新しい注文住宅を建てる場合や、売買以外の方法で土地を手に入れた場合は、土地の代金を考える必要はありません。
一方、建物の建設費については、さらに本体工事費と付帯工事費に分けることができます。
本体工事費は足場等の仮設や基礎工事、内装・外装の工事、設備の設置に関するものが含まれ、場合によっては設計料も含まれることがあります。
付帯工事費は外構や配管の引き込み、インテリアの設置など、付帯工事として実施される工事に関するもので、地盤の改良が必要な場合や古い建物の解体を実施する場合の経費はこちらに含めます。
諸経費に含まれるものには、工事請負契約書の印紙代や、登記手続きを代理してもらう司法書士に支払う報酬、不動産取得税などがあります。
この他、土地購入や建物の建設に際して住宅ローンを組む場合は融資事務手数料や保証料、火災保険・団体信用生命保険の保険料を土地・建物それぞれの諸経費に算入します。
新居用に家具や家電製品等を購入する場合は、その代金も諸経費に入ります。

注文住宅の頭金の目安と準備をする上での注意点

高額な費用が掛かる注文住宅の建設では、ローンを活用する人も少なくありません。
ローンを組む時に頭を悩ませる人も多いのが頭金の額です。
ローンは最初に支払う金額が多いほど、月々の返済額の負担を軽減できます。
とはいえ、まとまったお金の準備に時間を掛けてしまえば、その分だけ家造りのスタートが遅れるのでメリットがありません。
一般的に注文住宅における頭金は、総工費の2割から3割程度が相場と言われています。
無理のない範囲で準備をすることが、その後の生活に影響を及ぼさないコツです。
住宅ローンを無理なく返していく有効な手段に、繰り上げ返済という方法があります。
繰り上げ返済とは、一時的にまとまった金額を返す手段です。
この方法を使えば元金を効率良く減らしていくことができるので、完済までの期日を短くできます。
そのほかにも、利息を減らす期間短縮という方法を選択すれば、毎月の生活の負担を変えずに無理なく返し続けることも可能です。